「SNS丸投げ」はもう卒業！2月18日開催の無料ウェビナーで、来店につながる集客導線を自分で作っちゃおう！

2026-01-22

コンカフェ

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SNSに振り回されるのは、もう終わり！

SNSがビジネスにおいて当たり前になった今、多くの店舗や事業者が「フォロワー数は増えたけど、売上には結びつかない」「コンサルに運用を任せているけれど、具体的な成果が見えない」といった壁にぶつかっています。その背景には、SNSを単なる「運用作業」として外部に丸投げしてしまい、「集客導線」としての役割を見失っている構造的な問題があると言われています。

このウェビナーでは、そんな状況から抜け出し、SNSを「数字と来店につながる設計を握る側」に変えるための考え方と具体的な手法が紹介されます。表面的なフォロワー数や動画の再生回数といった指標に一喜一憂するのではなく、「なぜそのお店が選ばれるのか」という根本的な問いから出発し、来店へとつながる集客導線を自社で設計する重要性が強調されます。

縦型動画、広告、DMで来店を生む具体的な導線設計

ウェビナーでは、現代のSNSマーケティングで特に注目されている「縦型動画」を活用し、さらに「広告」や「DM（ダイレクトメッセージ）」を効果的に組み合わせることで、確実に来店を生み出すための導線設計が詳しく解説される予定です。

SNSだけで完結するのではなく、お店の看板やGoogleマップといったリアルな施策との役割分担についても深く掘り下げられます。オンラインとオフラインを統合した集客戦略は、現代の顧客獲得において非常に重要です。さらに、イベントを起点としたコミュニティづくりを通じて、顧客の生涯価値（LTV）を高める方法にも踏み込むとのこと。2026年以降の集客を本気で変えたいと考えている方にとって、たった30分でも実践的なヒントが満載のウェビナーとなるでしょう。

ウェビナー開催詳細

今回の無料オンラインウェビナーは、以下のような詳細で開催されます。

日時: 2026年2月18日(水) 17:00～17:30
参加費: 無料
形式: オンライン
参加対象者:
- マーケティング担当者
- マーケター志望者
- エンジニア
- 事業責任者
- 経営者
- 新規事業担当者
- 転職志望者

幅広い層のビジネスパーソンが対象となっているため、ご自身の業務やキャリアアップに役立つ情報を見つけられるかもしれませんね。

お申し込み方法

参加を希望される方は、以下のURLからPeatixにて参加チケットをお申し込みください。

ウェビナーお申し込みはこちら

スピーカー紹介：KOBUSHI MARKETING代表井上裕介氏

今回のウェビナーでスピーカーを務めるのは、KOBUSHI MARKETING合同会社の代表である井上裕介氏です。

井上氏は岡山県出身で、千葉大学教育学部在学中に音楽レーベル兼アーティストマネジメント会社を起業し、COOとして年間売上1.2億円規模にまで成長させた経験を持つ人物です。その後、青山学院大学専門職大学院でMBAを取得。2015年から2018年までは、デジタルマーケティング、メディア、システム開発企業で勤務されました。フリーランスとして独立後は、デジタルマーケティング新規事業を中心としたコンサルティングやデリバリー、フリーランスやベンダーのアカウントマネジメントを手がけ、さらにオリジナルブランド「KOBUSHI BEER」を中心としたイベントやコミュニティ事業も展開されています。

その豊富な経験と実績から、実践的な知見を学ぶことができるでしょう。

KOBUSHI MARKETING合同会社とは？

KOBUSHI MARKETING合同会社は、渋谷発のオリジナルクラフトビール「KOBUSHI BEER」を通じて、人と人とのつながりを生み出すユニークな取り組みを行っている企業です。

渋谷のマーケターや起業家を中心に4,000人以上が参加するコミュニティを運営し、年間200本以上のビジネス交流会を主催しています。さらに、ウェブIT系やクリエイティブ系の経営者を中心とした1万人規模の人脈を活用した営業支援メニュー「コミュニティスポンサー」には、成長ベンチャー企業など約70社が参加しているとのこと。単なるマーケティング支援にとどまらず、リアルなつながりを重視した活動が特徴です。

KOBUSHI BEERコミュニティスポンサーについて

「KOBUSHI BEERコミュニティスポンサー」は、渋谷発のクラフトビールブランドが持つ1万人規模の経営者・マーケター人脈を活用し、月額3万円（税別）からの低コストで「信頼に基づく紹介（リファラル）」による質の高い商談機会を提供するパートナーシップ制度です。

この制度の魅力は、単なる名刺交換にとどまらない点にあります。渋谷道玄坂の拠点での集客支援付きイベント主催権や、4,000名を超えるクローズドなオンラインコミュニティでの発信権といった「主催者側」としてのブランディング機会も付与されます。これにより、過去にはROI（投資収益率）約15倍を達成する事例も出ており、認知拡大と実利的な売上向上を同時に実現できる、非常に費用対効果の高い仕組みと言えるでしょう。